今回で6回目となった野村総合研究所（東京都）の「生活者1万人アンケート」は、訪問留置法で生活価値観や消費実態を尋ねるやり方で、その結果の要旨は次の３点。
１、低価格志向より「品質」「自身のこだわり」「安全性」の付加価値重視へ
２、情報が氾濫する中で信頼できる商品・サービスを選びたいとする傾向が拡大
３、ネットショッピングが拡大する一方で、店舗チャネルの役割も重視
注目はネットで買い物をする人の変化だ。ネットショッピング利用者の割合は38.0％だが、中でも30代の利用者の割合が大幅増で58.2％になるなど購入チャネルの主力に定着した。
しかし「ふだんの商品情報の手段」は、「お店（店頭・店員）」を情報源とする割合が、2009年と2012年を比較すると上昇している。特に男性では30代（AV機器・情報家電の場合）、女性では20代（化粧品の場合）で上昇割合が高い。ネット活用の若年層で、店頭・店員からの情報を重視する傾向が強まっている。
このことは、最近O2O（オーツーオー）と呼ばれるEC（電子商取引）でのビジネスモデルの方向性に通じる結果として大変興味深いという。情報過多の時代になっている現在、オンライン（ネット）とオフライン（実店舗チャネル）を適切に組み合わせながら、信頼できる情報を生活者に提供していくことが販売戦略に求められている。
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