マーケティング理論の「マーケティング・ミックスの4P」は1960年代初頭、アメリカで生まれ現代でも応用されます。4つのPとは、製品（Product）、価格（Price）、プロモーション（Promotion）、流通（Place）を指し、その組合せ如何で市場優位性を保てる、というもの。
専修大・高橋義仁教授（商学部）は「それは市場での差別化」と同義で、「差別化製品は、マーケティング・ミックスの内、1つないし複数の点を差別化の対象とし、顧客から望ましい反応の引き出しに成功している」といいます。
その好例としてヤマト運輸の宅配事業を挙げています。しかし一方では、顧客視点ではなく、自己満足（自社満足）と思えるような「誤った差別化」が横行しているとも警告します。それは海外で通用しない携帯電話、家電・電子製品等で、象徴はアップル社のiPhone、iPadが世界を席巻したことで日本の敗北を決定づけました。
同教授は日本には「イノベーションのジレンマあるいは技術開発優位の罠がある」と指摘します。日本企業はこれまでアメリカにマーケティング理論など教えてもらい、自動車を筆頭に成功をおさめてきました。しかし次代の差別化製品が生めなくて、例えば電子製品で苦戦しているシャープが新分野へ転進するといいます。
４Pの基本として、顧客視点抜きでの差別化成功はあり得ません。今、過去の栄光との決別に改めて４Ｐが注目されています。
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