2015.10.30更新
今回、機会がありNYへ行ってきました。
今まで、西海岸へ行くチャンスは幾度かありましたが、東海岸へは初めての旅です。
NYの印象・・・皆さんが感じられるように活気溢れる街ですし、非常に魅力的でもあります。年齢がいってから行くと何しろ疲れます。十年も若いときに来ていたら人生観も変わっただろうなぁ・・・そんな気持ちにさせる街でもあります。
ただ、物価が何しろ高いです。マンハッタンの住宅費は上がる一方、ハーレムも住宅費が高くなり、黒人が追いやられている状況だそうです。貧富の差が拡大する一方で、実力のある人は恵まれる、そんな国でもあります。日本もその傾向になってきましたが、アメリカのようにはなって欲しくないなぁ・・・。
今回の旅の中で、ミッドタウンにTAOというお店を見つけました。アジアンテイストのレストランです。これは是非にと思い、予約して食事に行ってみたところ、雰囲気があり内装も凝った大きなレストランでした。超満員です。オーナーはどこの人と聞いたら中国人とのこと、なるほどと思いながらTAOも遂にNY進出ということで帰ってきました。
（Y．T）
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2015.10.22更新
10月の初めにお休みをいただき、知床をメインに北海道へ行ってまいりました。
ところが、台風の影響から、雨には降られませんでしたが、強風というより暴風となり、知床の遊覧船は欠航。
さらに知床国立公園にさえ入れず、散々な目に遭いながら帰ってまいりました。
そんな訳で今回は洗濯機購入時の話をすることにします。
10月の連休に10年頑張ってくれていた洗濯機も壊れかけたので、近くの店舗内が閑散としているＫデンキではなく、いつも賑わっている少し離れたＹ電機へ。
縦型の洗濯機はドラム式に比べ乾燥機能が弱いらしく、ドラム式を希望していた女房でしたが、我が家にはサイズ的に無理だということが分かり少しガッカリ。そしてなぜか不機嫌に。
商品の的を絞りいざ値段交渉。従業員さんはスマホで価格ドットコムを見ながら金額を提示してきました。
確かに価格はドットコムの金額よりは少し安いが、値札の金額と大差は無くポイントは1％の還元とのことでした。
私はその金額にてOKを言いそうになりましたが、そこで横から女房の一声。
「このカニ付けて！」
振り向いてみると交渉テーブルの端に正月用のおせちやカニのカタログが置いてあり、どうやらＹ電機で販売しているようでした。
従業員さんは困った顔をしながら奥へ。上司との交渉の結果が、カニを買ってくれるならポイントを5倍の5％にします。
・・ということで北海道のカニをゲット。女房も満足気な顔になり私もホッとひと安心です。
日本の家電メーカーにお願いです。夫婦円満の為にも、もう少し小さいマンションサイズのドラム式洗濯機の開発をお願いします。
（K．K）
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2015.10.16更新
TAO税理士法人では10月6日（火）、9日（金）の2回、「マイナンバーセミナー」を行いました。
両日とも多くの方にご参加いただき会場は満席、マイナンバー制度への関心の高さを感じました。
マイナンバー制度に関しては、メリット・デメリット（特にデメリット）がわかりにくいことや、個人情報流出に対する懸念、利用範囲拡大について不確定なことなどから、制度に対する不安の声が多くあがっています。ある世論調査では、およそ8割の方がマイナンバー制度について「不安に思っている」と回答したそうです。
そんな中、消費者庁は10月6日、マイナンバー制度を悪用した詐欺で現金を支払う被害が発生したと発表しました。マイナンバー制度をうたった詐欺で実害が確認されたのは初めてのことだそうです。
被害にあった70代女性は、まず公的な相談窓口を名乗る人物から電話で嘘のマイナンバーを教えられます。その後この女性のもとに、「公的機関へ寄付をしたいのでマイナンバーを貸してほしい」と連絡があり、女性は寄付への協力ならとその人物へマイナンバー（偽物）を教えてしまいます。そしてその翌日、女性のもとに、寄付を受けた機関を名乗る人物から連絡があり、「マイナンバーを教えることは犯罪に当たる。記録を書き換えるための金銭がいる」と現金を要求され、女性は数百万円を支払ってしまいます。
マイナンバーは簡易書留で住民票の住所へ届けられますので電話やメールでマイナンバーを伝達されることはありません。
マイナンバーの利用範囲は法律で、社会保障、税、災害対策の3つの行政分野に限られています。税や社会保障の手続きにおいては事業主、証券会社、保険会社などが個人に変わって手続きを行う場合があるため、勤務先等にマイナンバーの提出を求められる場合もありますが、この場合顔写真付きの身分証などで本人確認を徹底することになっています。電話でマイナンバーを聞かれる、ハガキにマイナンバーを書いて返送する、などは正式な手続きではありません。
不正な手段によって他人のマイナンバーを取得することは法律で罰せられますが、不正な提供依頼を受けて自分のマイナンバーを他人に教えてしまっても、刑事責任を問われることはありません（ただし、むやみに他人に教えてはいけません）。
国の関係省庁や地方自治体などが、マイナンバー制度に関する手続きで口座番号や個人情報を聞いたり、お金を要求することもいっさいありません。
実害はなくても不審な電話に応対してしまったり、何かの書類に印鑑を押してしまったという被害の報告もあります。不審な電話、郵便物、メールなどには安易に応じず、訪問の申し出も断ることが重要です。また少しでも不安を感じたら消費生活センターや警察へ連絡しましょう。あるケースでは「税理士に相談する」と言ったら電話を切られたということもあったようです。
マイナンバー詐欺にあわないために私たちにできることは、マイナンバー制度についてよく知ることです。消費者庁では内閣府、特定個人情報保護委員会、総務省と連名で消費者の皆様に気を付けていただきたい点について、注意喚起を行っています。こちらも是非ご参照ください。
（Y．M）
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2015.10.09更新
私の住む茅ヶ崎市では8月に「プレミアム付き商品券」の予約販売がありましたが、指定日に引換に来られなかった方が 相当数いらっしゃったそうです。
その数、3,637冊。 1冊1万円なので、なんと3,637万円分です。
国の消費喚起策の一つで、全国97％の自治体が発行したプレミアム付き商品券。
予約開始から間もなく締め切りになったり、希望者が殺到してわずか数分で完売になったりとなかなか手に入らないことが話題になりましたが、茅ヶ崎市では1人最高5冊まで予約申込みが可能で、希望者多数の場合は抽選とのことでしたが、私の知る限り、皆さん希望冊数を購入することができたようでした。
私は喜び勇んで商品券を引き換えに行ったクチなので、引き換えに行かないなんて、せっかくの権利をもったいない！と思ってしまうのですが。ただ実際に使ってみて、自分のよく行くお店では使えなかったり、お釣りが出ないことなど不便を感じることも少なくありません。
2万冊以上も売れ残りが出た自治体もあると聞いているので、茅ヶ崎市はまだ良かった方なのかもしれませんが、次回同様の企画をする際にはもっと使いやすい商品券になることを切望します。
さて、その3,637冊の「茅ヶ崎プレミアム付き商品券」は10月4日に2次販売を行い、すべて完売したそうです。
（K．M）
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